やすこふのお金の知恵袋

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その保険って必要?医療保険をの見直しで家計の支出を減らそう

どうも。やすこふです。

3人家族のパパとして家計を支えながらゆるーく経済的自立を目指しています。

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保険は、いざというときに私達の生活を守ってくれる便利な制度ですが、本当に必要かを吟味して加入している方は少ないのではないでしょうか。

よくわからない保険に、月あたり数千円~数万円を払っている方も珍しくないと思います。私も、保険の相談窓口で説明を聞き、理解した気になっていくつも加入していました。

そこで、日本の公的医療保険の基礎を学ぶことで、本当に必要な医療保険とは何かを考えていきたいと思います

 

 

 1. 自己負担額は原則3割

日本では、国民全員がなんらかの医療保険に加入し、けがや病気の際に医療給付が受けられる国民皆保険制度が整っています。

医療保険に加入しておらず、所得が低いため医療が受けられないない人が大勢いる国もある中で、安価でレベルの高い医療を受けられるところが日本の公的医療保険制度の最大のメリットなのです。

 

そんな保険に入っていたかな?という方。保険証を持っていますよね?それが、あなたが公的医療保険に入っている証です。

日本の公的医療保険制度には、「健康保険」「国民健康保険」「後期高齢者医療制度」の3つの種類があります。

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国民はいずれかの公的医療保険に加入することで、窓口での自己負担額が3割(70歳未満の場合)で、診察や注射、手術、投薬などの医療行為を受けることができます。

 

 2. 自己負担額の上限は約8万円/月

医療費が高額になったらどうでしょう。自己負担額が3割ということは、手術をして100万円かかったら必ず30万円を支払う必要があるのでしょうか?

そんな事はありません。

高額療養費制度を活用すれば、限度額を超えた医療費については、払い戻しを受けることができます

詳細は下表によります。 (69歳以下の場合)

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例えば、平均的な所得(27万円~51万4,999円)の方が、その月に100万円の医療費がかかった場合、自己負担の上限は87,430円で済むわけです。

 

 3. 会社員は「付加給付制度」をチェック

付加給付とは、健康保険組合で一ヶ月間の医療費の事項負担額を決めておき、限度額を超えた費用が払い戻される制度をいいます。

医療費が高額となった場合、高額医療費制度による払い戻しに加えて、さらに付加給付による払い戻しを受けることができます。

ただし、大手企業が加入するような健康保険組合に限られた制度なので、自身の健康保険の制度を一度チェックしてみても良いと思います。

ちなみに、私の努めている会社の健康保険組合を調べてみたところ、付加給付の制度があり、自己負担額はひと月あたり25,000円が上限となっていました。

 

 4. 民間保険に加入する意味を考えよう

ここまでで、怪我や病気をした場合のひと月あたりの自己負担額が想像できたと思います。

この条件を整理した上で、民間の医療保険への加入の必要性について考えていただきたいと思いますが、注意したいのは、保険はあくまで「トラブルへの備え」だということです。

保険金が多く貰えたからと言って、怪我が病気が治りやすくなるわけではありません。病気や怪我をしたときの保障を手厚くすることにお金をかけるよりも、健康を継続するための取り組みにお金をかけるなど、自身の幸福度を上げることにお金を使いたいですね。

 

今は貯蓄が十分にないという方は、いざというときの資金が貯まるまで医療保険に加入するなど、ライフステージに合わせて保険の見直しをするのも良いと思います。